調理師試験の合格率【実施主体別・年度別】合格基準と科目別出題数

調理師試験には全国一律の合格発表がなく、合格率は実施主体ごとにバラバラに公表されます。公式発表で確認できた関西広域連合・北海道・静岡県・沖縄県の実績を年度別にまとめ、「6割以上かつ科目の足切り」という合格基準の実施主体ごとの正確な文言、関西広域連合が公表している6科目60問の内訳まで整理しました。

最終更新:2026年9月5日

ご利用にあたって:本ページおよびアプリ「チョーリトール」は、政府・厚生労働省・各都道府県・公益社団法人調理技術技能センター・関西広域連合のいずれとも関係のない、個人開発の非公式サイト・アプリです。合格率・合格基準などの正式な情報は、必ず受験する都道府県(または実施機関)の公式発表をご確認ください。本ページの記載内容は執筆時点(2026年9月5日)の公開情報をもとにしており、内容の正確性・最新性を保証するものではありません。

1調理師試験に「全国の合格率」はありません

結論:登録販売者試験のように厚生労働省が全都道府県分をまとめて公表する仕組みは、調理師試験には見当たりませんでした。合格率は実施主体(センター・関西広域連合・北海道・各都道府県)がそれぞれ個別に公表するかどうかを判断しており、公表している主体とそうでない主体が混在しています。

本ページを作成するにあたり、厚生労働省のサイトを「調理師試験実施状況」「都道府県別合格者数」などのキーワードで探しましたが、登録販売者試験のような全国集計PDFは確認できませんでした。見つかったのは、各実施主体が個別に公表する結果(報道発表・ホームページ掲示)と、厚生労働省が公表する「就業調理師数」「免許交付数」(e-Stat「衛生行政報告例」)といった試験の合否とは別の統計だけです。合格率を知りたい場合は、受験する都道府県・実施主体の公式ページを個別に確認する必要があります。

2公表されている合格率(実施主体別・年度別)

公式発表で確認できた実績を、実施主体・年度別にまとめました。公表されていない主体は「公表なし」としています(推測で埋めていません)。

実施主体年度(試験日)出願者数受験者数合格者数合格率
関西広域連合令和6年度(2024年7月14日)3,015人2,851人1,762人61.8%
関西広域連合令和8年度(2026年7月12日)執筆時点で確認できず(下記コラム参照)
北海道令和7年度(2025年8月28日)1,046人972人532人54.7%
北海道令和8年度(2026年8月25日)本ページ執筆時点で未発表
静岡県令和7年度572人506人280人55.34%
沖縄県令和8年度(2026年4月実施)437人407人139人34.2%(平均点324.1/600点)
神奈川県令和8年度公表なし(合格者の受験番号のみ掲示)
栃木県令和8年度公表なし(合格者番号のみPDFで公表)
調理技術技能センター受託30都県公表なし(都県ごとの合格者番号のみ公表、集計値は非公表)

出典:関西広域連合「(令和6年8月23日報道発表)令和6年度関西広域連合調理師・製菓衛生師試験の実施結果及び不適切問題について」北海道「令和7年度 北海道調理師試験合格発表」静岡県「調理師試験」沖縄県「調理師試験」

関西広域連合の令和8年度分について:合格発表自体は2026年8月21日に実施済みですが、関西広域連合の公式ページには「令和8年度試験結果の掲載は終了しました(令和8年9月4日午後5時)」との案内があり、本ページ執筆時点(9月5日)ではすでに集計値が確認できませんでした。結果の掲示には期限があるため、確認したい方は発表直後にアクセスする必要があります。

公表されている範囲では、おおむね5割台半ばから6割台が目立ちますが、沖縄県の34.2%のように3割台の実施主体もあり、実施主体によって振れ幅が大きいことが分かります。上記はあくまで公表された実例で、他の都道府県や今年度の数字を保証するものではありません。

3合格基準は「6割以上」だけではない――実施主体で文言が違う

合格基準は多くの実施主体で似た文言が使われていますが、細部まで確認すると2つの異なるタイプがあることが分かりました。

実施主体合格基準の文言(原文どおり)
調理技術技能センター(30都県)「原則として全科目の合計得点が満点の6割以上であるものを合格とします。ただし、1科目でも得点が当該科目の平均点を著しく下回る場合は不合格とします。」
神奈川県「全科目の合計得点が満点の6割以上であるものを合格とし、1科目でも得点が当該科目の平均点を著しく下回る場合は、不合格とします。」
長野県「採点は1問1点とし、原則として満点の6割以上を合格としますが、1科目でも得点が当該科目の平均点を著しく下回った場合は、不合格とします。」
沖縄県「次の1かつ2を満たす場合に合格とします。1.全科目の合計得点が満点(600点)の6割以上(360点以上)であること。2.科目のどれかに0点がないこと。」
沖縄県の基準は、他の主体と足切りの考え方そのものが違います。センター・神奈川県・長野県は「当該科目の平均点を著しく下回る場合は不合格」という相対的な基準(受験者全体の出来によって足切りラインが動く)であるのに対し、沖縄県は「科目に0点がないこと」という絶対的な基準(1問も正解できない科目がなければよい)です。総合点が6割を超えていても、沖縄県以外の主体では「極端に苦手な科目が1つあると不合格になり得る」点は変わりませんが、沖縄県の場合は0点でさえなければ足切りの対象にはなりません。受験する実施主体の基準を、思い込みで判断しないようにしてください。

出典:調理技術技能センター「令和8年度調理師試験」試験概要神奈川県「令和8年度神奈川県調理師試験のお知らせ」長野県「令和8年度調理師試験について」沖縄県「調理師試験」

46科目60問の科目別出題数――公表しているのは関西広域連合だけ

試験科目は公衆衛生学・食品学・栄養学・食品衛生学・調理理論・食文化概論の6科目、出題数は全国どの実施主体でも60問という点は共通です。ただし科目ごとに何問ずつ出題されるかを受験案内に明記しているのは、今回確認できた範囲では関西広域連合だけでした。

科目出題数(関西広域連合・令和8年度)
公衆衛生学9問
食品学6問
栄養学9問
食品衛生学15問
調理理論17問
食文化概論4問
合計60問

出典:関西広域連合「令和8年度調理師試験受験案内」(PDF)3ページ

調理理論(17問)と食品衛生学(15問)で60問中32問、過半数を占めます。一方で食文化概論はわずか4問です。他の実施主体(センター・北海道・神奈川県など)の受験案内には、この科目別の内訳までは明記されていませんでした。問題は実施主体ごとに独自に作成されるため、この配分が他の実施主体でも同じとは限りません。受験する実施主体の受験案内で配分が示されていない場合は、6科目まんべんなく対策するのが安全です。

5合格率をどう読むか

6よくある質問

Q. 調理師試験の合格率はどのくらいですか?

実施主体ごとに異なります。公式発表で確認できた例では、関西広域連合の令和6年度が61.8%、北海道の令和7年度が54.7%、静岡県の令和7年度が55.34%、沖縄県の令和8年度が34.2%でした。全実施主体を横断する全国集計は確認できていません。

Q. 合格基準は全国どこでも同じですか?

「合計6割以上」という基準はセンター・神奈川県・長野県など多くの実施主体で共通ですが、科目の足切りの考え方は主体によって異なります。多くは「当該科目の平均点を著しく下回る場合は不合格」という相対基準ですが、沖縄県は「科目に0点がないこと」という絶対基準です。

Q. 6科目60問の内訳は決まっていますか?

今回確認できた範囲では、関西広域連合の受験案内にのみ科目別の出題数(公衆衛生学9問・食品学6問・栄養学9問・食品衛生学15問・調理理論17問・食文化概論4問)が明記されていました。他の実施主体では内訳が公表されていないため、6科目まんべんなく対策するのが安全です。

Q. 合格率が低い実施主体だと受かりにくいのですか?

調理師試験は上位者から順に合格する相対評価ではなく、基準点を満たせば合格する絶対評価の試験です。したがって合格率が低い実施主体・年度でも、総合6割以上かつ科目の足切り基準を超えれば合格できます。

Q. 関西広域連合の令和8年度の合格率はどこで確認できますか?

関西広域連合は2026年8月21日に合格発表を行いましたが、結果の掲示期間は2026年9月4日午後5時までとされており、本ページ執筆時点(9月5日)ではすでに公式ページから集計値が確認できませんでした。結果を確認したい方は、発表直後にアクセスすることをおすすめします。

7合格率ではなく、自分の得点を上げる

絶対評価の試験で見るべき数字は、実施主体の合格率ではなく自分の得点です。科目ごとの得点まで確認しながら進められる調理師試験対策アプリ「チョーリトール」を開発・運営しています。

8あわせて読みたい

出典・参考にした公式発表一覧

← 調理師試験ガイドのトップへ戻る